この記事を読んでいるあなたは、
- NFTについて知りたい
- NFTの特徴や仕組みについて知りたい
- NFTの取り引き事例について知りたい
上記のように考えているかもしれません。
この記事では、そんなあなたに「NFTの特徴や仕組み、注目されている理由から今後の見通し」までお伝えしていきます。
NFTとは？
NFTとは、「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略称で、コピーができないデジタルデータのことを指します。
一般的なデジタルデータは本や写真と違い、簡単にコピーできることから、希少価値が生まれづらい特徴がありました。
しかし、NFTは「ブロックチェーン」を活用して、データをアップロードすることでコピーを防ぎ、デジタルデータの価値を向上させています。
ブロックチェーンとは、ビットコインの基幹技術として開発された概念の1つで、極めて高いセキュリティ能力を持っている技術です。
NFTは「暗号資産」に分類されますが、「非代替性」という特徴から、仮想通貨とは異なる活用方法になっています。
現在はデジタルアート市場での活躍が主流ですが、今後はゲーム業界や不動産業界など、さまざまな分野での利用が期待されています。
NFTと仮想通貨の違い
「NFT」と「仮想通貨」は、どちらもブロックチェーン上で、発行・取り引きされることから、非常に似た存在と言えます。
多くのデジタルデータはコピーが可能なため、違法にアップロードされた商品が出回りやすく、データとしての価値を持たせることは困難でした。
そこでデジタルデータのコピーを不可能にした技術が「ブロックチェーン」です。
どちらもブロックチェーンによって価値を守っていますが、
- NFT：Non-Fungible Token（非代替性トークン）
- 仮想通貨：Fungible-Token（代替性トークン）
このように分類されています。
つまりNFTは、「この世に1つしかないデジタルデータ」で、仮想通貨は、「交換可能なデジタル通貨」と言えるでしょう。
他のもので交換できるかどうかが「NFT」と「仮想通貨」の大きな違いです。
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NFTの特徴・仕組み
それでは次に、NFTの特徴や仕組みについて紹介していきます。
NFTの仕組みを理解するためには、以下3つの特徴を知っておく必要があるでしょう。
- 代替不可能なトークン
- 誰でも利用できる
- さまざまな機能や条件を付与できる
それぞれ詳しく紹介していきます。
代替不可能なトークン
NFTの特徴その1は「代替不可能なトークン」です。
先ほども紹介したようにビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨は「代替可能なデジタル通貨」なので、同じ価値を持つトークンと交換できます。
「コピーは不可能だが、交換は可能」という性質を持っているため、仮想通貨は「通貨」として成り立っています。
しかし、NFTは「唯一無二のデータ」としての価値を持っているため、交換は不可能で、通貨として流通することはありません。
NFTはこの特徴を活かして、アートや土地の所有権を証明するために活用されています。
誰でも利用できる
NFTの特徴その2は「誰でも利用できる」です。
「仮想通貨」「ブロックチェーン」など、難しい単語が並んでいると、NFTを利用するには専門的な知識や高い技術力が必要に感じるかもしれません。
しかし、NFTはデジタルデータさえ持っていれば、誰でも利用可能です。
文章・動画・画像・音楽など、基本的にどんなデータでもブロックチェーン上にアップロードできるので、自分で作成した作品であれば、誰でもNFTとして取り扱うことができます。
この特徴から世界中のアーティストから注目されており、NFT市場は今後も拡大していくことが予想されています。
さまざまな機能や条件を付与できる
NFTの特徴その3は「さまざまな機能や条件を付与できる」です。
世界中のアーティストがNFTに注目している理由は、取り扱いが簡単なだけではありません。
デジタルデータに複雑な機能や条件を付けた状態で、商品を取り扱いできるので、さまざまな利用方法が可能です。
アーティスト側としては、作品の創作幅が大きく広がるため、多くの業界がNFTの活用方法を検討しています。
NFTの取り引き事例
NFTの主な活用方法は「デジタルアートに固有の価値を持たせる」ことが現在の主流です。
今後は、さまざまな活用方法で利用されることが予想されていますが、実際にどんな取り引きがおこなわれてきたのかを紹介していきます。
今回は、NFTの代表的な取り引き事例を3つ紹介していきます。
デジタルアートが約75億円で落札
1つ目のNFTの取り引き事例は「デジタルアートが約75億で落札」です。
2021年3月にアメリカで活躍している「ビープル氏」というアーティストが、オークションサイトに出品したNFT作品に約75億円の価値がつきました。
ビープル氏は、この作品以前は世界的なアーティストではなく、今回のオークションも最後の2時間で爆発的に価格が跳ね上がっています。
この作品でビープル氏は、「存命する高額作品を作成したアーティスト」の世界3位にランクインしました。
NFT作品としては世界最高額で、NFT業界を代表する取り引き事例です。
ツイートを約3億円で販売
2つ目のNFTの取り引き事例は「ツイートを約3億円で販売」です。
Twitterの共同創設者兼CEO「ジャック・ドーシー氏」は、自身がはじめて投稿したツイートを約3億1,500万円で販売しました。
TwitterによるNFTの活用事例は他にもあり、日本人では実業家の「与沢翼氏」が第二子誕生の際に投稿したツイートは約1,000万円で落札されています。
たった1つのツイートが莫大な金額で取引される「NFTらしい」取り引き事例でしょう。
日本人VRアーティストの作品が約1,300万円で落札
3つ目のNFTの取り引き事例は「日本人VRアーティストの作品が約1,300万円で落札」です。
VRアーティストとして活躍している「せきぐちあいみ氏」がオークションサイトに出品したNFT作品には、約1,300万円の価値がつきました。
落札された作品は「Alternate dimension(幻想絢爛)」というタイトルで、幻想的な世界観が魅力のVRアートです。
VRアートとしては破格の金額で取り引きされたことから、多くの著名人から賞賛されていました。
NFTが注目されている理由
NFTが注目されはじめたのは、2021年2月ごろからです。
その背景には、2020年10月から続いている仮想通貨の高騰があります。
そもそも仮想通貨が爆発的に高騰したのは、大手決済サービス「PayPal」が仮想通貨業界への参入を発表したことがはじまりです。
ビットコインをはじめとする仮想通貨市場は急激な高騰が続き、時価総額は約5倍になり160兆円まで達しました。
この仮想通貨業界の盛り上がりを見て、「ジャック・ドーシー氏」や「イーロン・マスク氏」がNFTを利用したことにより、世界から注目を集めることになりました。
NFT作品を取り扱う代表的なサイト「OpenSea」の月間取引額は2021年1月で約8億円でしたが、3月には約120億円まで膨れ上がっています。
実際にNFT作品を取り扱うアーティストは「デジタルアートに新たな価値と市場を生み出す技術」と称賛しています。
NFTの歴史
NFTは、2017年にイーサリアムのブロックチェーン上で誕生しました。
もともとは「CryptoKitties」というゲームに利用されており、このゲームは自分で育成した猫を「NFT」として収集・販売することが目的です。
人気がピークのときには、1体のキャラクターに1,900万円以上の価格が付くこともありました。
NFTは、ゲーム内の「レアアイテム」との相性が良く、NFTを活用したゲームも多く登場しています。
また、その後はスポーツ業界からも注目されはじめて、スポーツ選手をモチーフとした「トーレディングカード」をNFTとして発行する流れになりました。
近年では、NFTの発行と流通が誰でもおこなえるプラットフォームも整備されており、デジタルイラストを気軽にNFT化して販売できるような時代がはじまっています。
NFTを取り扱う注意点
さまざまな活用方法に期待されており、世界中から注目されているNFTですが、注意しておくべきこともあります。
NFTを取り扱う際には、以下の3つに注意しておきましょう。
- 利用価値が消滅する可能性もある
- NFTに関する法律が未整備
- 自己責任が求められる
それぞれ詳しく紹介していきます。
利用価値が消滅する可能性もある
1つ目のNFTを取り扱う注意点は「利用価値が消滅する可能性もある」です。
世界で唯一のデータであっても、必ずしも価値があるとは限りません。
たとえば、あるゲームのNFT化したレアアイテムを100万円で購入したとします。
そのレアアイテムのデータを所有しているのは、購入者ですが、ゲームそのものがサービスを終了してしまえば、価値はほとんどなくなってしまうでしょう。
瞬間的に爆発的な価値を生み出すことがNFTの得意分野なので、長期的な価値の維持にはあまり期待できません。
NFTに関する法律が未整備
2つ目のNFTを取り扱う注意点は「NFTに関する法律が未整備」です。
現在の法律で「NFT」は仮想通貨に含まれません。
そのためNFT事業者は、金融規定の対象外とされています。
NFTの技術は誕生から歴史が浅く、明確なルールが世界的にも定まっていません。
高額な商品を取り扱うこともあるので、消費者トラブルは残念ながら多い傾向にあります。
コンプライアンス基準も整備されている状態ではないので、あらゆる点に注意が必要です。
自己責任が求められる
3つ目のNFTを取り扱う注意点は「自己責任が求められる」です。
NFTという技術は非常に革新的で自由度が高い代わりに、ユーザー側に多くの責任を委ねています。
先ほどの注意点でも紹介したように、そもそも法律やルールが「NFT」という技術に追いついていません。
また、現在のNFTサービスはアプリではなく、Webサービスとして提供されていることがほとんどです。
そのため、フィッシングサイトをはじめとした、詐欺行為に陥る可能性もあるでしょう。
他のサービスに比べて、ユーザーが背負う責任やリスクが大きいことは覚えておいてください。
NFTの将来
2020年上半期のNFT世界取引額は1,370万ドルでしたが、2021年上半期には、24億7,000万ドルまで膨れ上がっています。
NFT業界は急速に拡大していることは明らかで、今後も多くのデジタルアーティストが利益を生み出していくでしょう。
現在はデジタルアートの販売が主な利用方法ですが、改ざんができないことから投票システムへの導入も予想されています。
また、ゲーム業界や不動産業界では、さまざまなNFTを活用した取り組みがおこなわれており、規模の拡大は間違いないでしょう。
特にゲーム業界では、プラットフォームに手数料を払うことなくアイテムを販売できるなど、ビジネス面での魅力的な要素が多く詰まっています。
まとめ：NFTとは？
今回は、NFTの特徴や仕組み、注目されている理由から今後の見通しについてお伝えしました。
NFTとは、「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略称で、コピーができないデジタルデータのことを指します。
付加価値の与えることが困難だったデジタルデータに、「唯一無二の価値」を創造できる新しいテクノロジーです。
発行者も購入者も利用するだけであれば、誰でも簡単にはじめることができます。
しかし、誕生から歴史が浅く、コンプライアンスや基準が定まっていないため、ユーザー側の責任は相対的に重くなっていることには注意が必要です。
まったく新しいビジネスの選択肢として、世界中の人たちが注目しているテクノロジーでしょう。
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